フロンティアの標準仕様である「長期優良認定住宅の特徴」について
フロンティアの標準仕様である「長期優良認定住宅の特徴」や「さまざまなメリット」についてご説明させていただきます。
下記が「長期優良認定住宅の特徴」です。
長期優良認定住宅とは？ → https://suumo.jp/article/oyakudachi/oyaku/chumon/c_knowhow/choukiyuryo/
※ SUUMOより引用
下記が「長期優良認定住宅のメリット」です。
１）認定を受けた長期優良住宅は、以下のような「住宅ローンの優遇措置」を受けることが可能です。
【フラット３５】Ｓの対象となる住宅は、【フラット３５】の技術基準（新築・中古）に加えて、以下の技術基準を満たすことが必要です。
【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】※1をお申込みのお客さまが、長期優良住宅※2など、省エネルギー性、耐震性などを備えた質の高い住宅を取得する場合に、【フラット３５】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。
※1 【フラット２０】などを含みます。
※2 長期優良住宅とは、長く安心・快適に暮らせる優良な住宅として国が定めた基準を満たし認定を受けた住宅です。国土交通省 長期優良住宅のページ
【フラット３５】Ｓ（ＺＥＨ）についてはこちらをご覧ください。
フラット３５S の「 毎月の返済額と総返済額の試算 」は以下を参考になさってください。
※ 長期優良認定住宅は 「 フラット３５Ｓ（金利Ａプラン） 」 が該当になります。
５秒でできる簡単なシミュレーションから詳細なシミュレーションまで各種ご用意していますので、是非ご活用ください。
※ 以下のページでは「ご自身で住宅ローンのシミュレーション」をすることができますので、興味のある方は試してみてください。
長期優良住宅は【フラット５０】も利用することができます。
【フラット５０】はローンの最長返済期間が５０年（【フラット３５】の場合、最長で３５年）で、住宅ローン付きで売却することが可能なプランです。ローンの返済中でも、債務をその物件を購入する方に引き継ぐことができます。
２）認定を受けた長期優良住宅は、以下のような「 税制優遇 」を受けることが可能です。
長期優良住宅に認定されると、住宅ローン減税制度の控除対象限度額が一般住宅の４，０００万円よりも高い、５，０００万円に引き上げられます。
住宅ローン減税制度は、年末の住宅ローン残高もしくは住宅の取得対価のうち少ない金額の方の１％が１０年間、所得税・住民税から控除されるため、１０年間で最大５００万円の控除が受けられることになります。
また、投資型減税を選択することもできます（ただし住宅ローン減税制度との併用不可）。投資型減税制度は長期優良住宅のみに適用される所得税の優遇措置で、標準的な性能強化費用相当額（上限：６５０万円）の１０％をその年の所得税額から控除する制度です。ローンを組まずに自己資金で長期優良住宅を建てる場合は、この投資型減税制度の利用を検討しましょう。
もっと詳しく知りたい方はこちら、国土交通省のサイトに遷移します → 新築の認定に係る税の特例措置
３）地震保険の割引（ 耐震等級３ ／ 地震保険料５０％割引 ）が受けられます。
長期優良住宅の認定を受け、長期優良住宅に係る書類（技術的審査適合証、認定通知書）を提出すると、建物の免震・耐震性能に応じて地震保険の割引を受けることができます。地震保険に加入する際は、これらの割引について忘れずに確認するなさって下さい。
４）住宅取得時に補助金を使って国のサポートを受け、負担を減らせます。
地域型住宅グリーン化事業では最大１６０万円の補助金を申請可能。
地域型住宅グリーン化事業 → http://chiiki-grn.jp/
こどもエコすまい住宅支援事業では最大１００万円の補助金を申請可能。
こどもエコすまい住宅支援事業 → https://kodomo-ecosumai.mlit.go.jp/
補助金による国のサポートは「 住宅取得資金の強い味方 」です！
長期優良認定住宅のデメリット
長期優良住宅にはメリットがある一方で、デメリットもあります。
１）申請に時間と手数料がかかる。
※ 弊社は「 長期優良認定住宅が標準仕様 」なので、追加代金は不要です。
まず、一般住宅よりも着工までに時間がかかります。長期優良住宅に認定されるためには、所管行政庁の審査を経て認定を得る必要があるからです。さらに所管行政庁が適合証の提出を求める場合は、住宅性能評価機関による技術審査も必要になります。
ケースバイケースのため一概には言えませんが、この一連の審査にだいたい数週間かかると言われています。審査に必要な書類を作成する時間を考慮すると、さらに時間がかかります。
また時間だけでなくお金もかかります。上記の審査には、それぞれ申請手数料を支払う必要があります。手数料額は所管行政庁やケースによって異なりますが、所管行政庁と住宅性能評価機関の両方を合わせて10万円におさまるくらいが目安です。「意外とお金がかかってしまった」と残念な思いをしないために、申請前に必ず所管行政庁に確認しましょう。
２）認定後の維持保全計画に従ってのメンテナンス
※ 弊社の「 安心のアフタサービス制度 」によって長期にわたりメンテナンスを行われます。
長期優良住宅の認定を受けた住宅は、入居後も認定された維持保全計画に従ってメンテナンスを行わなければなりません。メンテナンスを怠ると認定が取り消され、税や補助金などの優遇を受けていた場合にその分の金額の返還を求められることもあるので注意が必要です。
ただし長期優良住宅にかかわらず、住宅を長く快適に住める状態に保つためには、メンテナンスは不可欠です。メンテナンスを怠ることを（半ば強制的に）避けるという意味では、むしろ良いことだと解釈することもできるかもしれません。
